概要
1950年6月の朝鮮戦争勃発により、米軍は日本を兵站基地として大量の物資を調達した。繊維・金属・機械など幅広い産業に特需が発生し、1950年から1953年までの特需総額は約10億ドルに達した。「もはや戦後ではない」（1956年経済白書）の言葉に象徴される経済復興の起点となった。
歴史的背景
敗戦後の日本経済はGHQの経済安定政策（ドッジライン）による緊縮で深刻な不況にあった。冷戦の激化は米国の対日政策を「懲罰」から「復興」に転換させ、日本を反共の防波堤として再建する方針が明確になった。
地形・地理的特徴
日本列島は朝鮮半島に近接し、在日米軍基地が朝鮮戦争の後方支援拠点となった。北九州の工業地帯、阪神工業地帯、京浜工業地帯が軍需品の生産を担い、日本の地理的位置が経済復興の契機をもたらした。
歴史的重要性
朝鮮特需は日本の経済復興の決定的な転機となり、高度経済成長の基盤を築いた。同時に再軍備問題が浮上し、警察予備隊（のちの自衛隊）の創設につながった。冷戦構造の中での日本の経済的繁栄というパターンが確立された。
参考文献
- 『朝鮮戦争と日本』大嶽秀夫
- 『戦後日本経済史』野口悠紀雄